スポーツ庁は27日、東京五輪（オリンピック）・パラリンピックに向けて強化費の増額などを行う「重点支援競技」を発表した。

競技成績と各競技団体が策定する強化戦略プランを評価し、日本スポーツ振興センター（JSC）日本オリンピック委員会（JOC）日本パラリンピック委員会（JPC）が選定したもので、五輪はお家芸の柔道、体操などのSランク5競技とAランク10競技、パラ8競技と合わせ「メダル獲得の可能性の高い23競技」を重点的に支援する。

強化費になる競技力向上事業助成金は五輪Sランクで30％、同Aランク20％、パラ競技は20～30％が基本となる金額に加算される。16年に策定された「鈴木プラン」では19、20年は東京大会に向けた「ラストスパート期」。鈴木大地長官は「最高のパフォーマンスが発揮できるように支援していく。多くのメダルをとってほしい」と期待した。