Ｊリーグは２０日、東京・ＪＦＡハウスで理事会を開催し、Ｊリーグ戦略会議の設置や日本フットボールリーグ（ＪＦＬ）降格クラブへの制度的補償などを承認した。

　戦略会議は既に２回行われており、Ｊリーグ幹部、Ｊクラブ実行委員、原強化担当技術委員長ら日本協会幹部の１５人で構成。１６年シーズンから４シーズンのカレンダー策定を検討し、来年５月に一定の方針を決める。

　また今季、町田がＪ２からＪＦＬに降格する初のケースとなったが、ＪＦＬ降格クラブへの費用を補償する理念推進費用規定を定めた。来季は町田にＪリーグから単年で５０００万円の補償がなされる。

　大東和美チェアマン（６４）は理念推進費用規定について「降格による経営規模縮小により、（クラブがつくりあげた下部組織などの）本来のものが失われるのはよくない。クラブと地域のつながりも失われかねない。そのための費用。今は来季のみの単年のもので、それ以降のことはまた協議する必要がある」と説明した。