Ｊリーグが来季からの発足を目指すＪ３（仮称）に、下部組織の設立を義務化することが４日、分かった。Ｊ３に参入するクラブに対し、高校、中学、小学のカテゴリーの中から、最低でも１つの下部組織を設けることを加入条件とする。日本全国のサッカー普及を目指すＪとして、サッカー人口を増やし、地元密着クラブを育てるのが目的で、すでに参加希望クラブには伝えている。

　Ｊが、Ｊ３設立とともに、全国津々浦々、サッカータウン作りに着手する。来年からスタート予定のＪ３クラブに、下部組織の設立を義務化した。すでに、ブラウブリッツ秋田などＪ準加盟６クラブを含む、ヒアリングを行った全クラブにその方針を伝えている。各クラブに渡した書類にも、スタジアム規模などの条件とともに、下部組織のうちの最低でも１つのカテゴリーを保有しないと、Ｊ３に参入できないことを明文化している。

　Ｊ関係者は「Ｊ３は、Ｊ１、Ｊ２クラブのない地域がほとんどだし、将来的には４７都道府県にＪクラブがあることが理想です。各クラブが下部組織を作ることは、そのクラブが地域と密着していく象徴でもあるし、サッカーの底辺拡大、クラブの発展にもつながる。Ｊ３の参加条件として下部組織は欠かせない」と話した。

　現在、Ｊ２以上は、下部組織３つの全カテゴリー保有を義務化している。当然、Ｊ３からＪ２へ昇格する際には、全カテゴリーをそろえる必要があるが、Ｊ３参加希望クラブには苦しい台所事情を考慮し、まずは１つだけでもＯＫにした。しかしＪ３クラブは、将来的にＪ２、Ｊ１昇格を目指すことになるだけに、１つだけでなく、一気に３つをそろえるクラブが増えそうだ。実際、準加盟ではないが、来季からのＪ３参入を視野に入れているＦＣ琉球は現在、中学チームを持っているが、高校と小学チーム新設を計画している。

　Ｊが目指す「サッカーのある町づくり」は、Ｊ３が呼び水となり、今後、日本全土に広がっていく。