サッカーくじを運営する日本スポーツ振興センターは２５日、東京都内で助成審査委員会を開き、２００９年度の競技力向上支援事業として冬季競技を含む３１団体に重点競技強化活動の特別助成などで約４億円を配分する方針を決めた。

　くじの収益による助成金では１０年度の交付対象事業として、１億５０００万円を上限とする地域スポーツ施設の大規模改修などが新規で加わり、校庭の芝生化事業や維持活動事業を合わせて追加募集する。

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長からスポーツの国際会議を誘致する際に開催費助成を要望する意見も出され、前向きに検討されることになった。