超党派のスポーツ議員連盟幹事長の遠藤利明元五輪相（６８）は１１日、スポーツ振興くじの対象に米大リーグ、バスケットボールのＢリーグを加えたい意向を示した。都内で「有隣会と日本の未来を語る会」に参加。日刊スポーツの取材に「大リーグかバスケットか早く準備できた方からやりたい」と、２０２０年春からの開始を目指すとした。

　日本のプロ野球（ＮＰＢ）を対象にした野球くじは、助成金の分配等でＮＰＢと折り合えず、５月末に協議の先送りを決めた。「本当は日本の野球を先にやりたかった」が、米大リーグに関しては「他の国のくじは了解がいらない。やろうと思えばやれる」と話した。

　サッカーの「ブンデスやプレミアでは既にやっている」（遠藤氏）という先行事例がある。ドイツ、イングランドのリーグを対象にしたくじは１３年から「ｔｏｔｏ」として、文科省が監督する日本スポーツ振興センターによって、Ｊリーグが開催していない期間に日本国内で売り出している。これを踏まえて、野球も外国リーグを対象にしたい意向だ。

　米国では５月１４日、最高裁が全米各州でスポーツ賭博を認める判決が下った。これまではラスベガスのあるネバダ州に限って認められていたが、各州の判断に委ねられる。大リーグ機構のマンフレッド・コミッショナーは「リーグ運営には我々が金を使っている。ギャンブルやスポーツ賭博は、それに乗っかっているだけ。最終的には我々の財産だ」と主張。「加えて、ギャンブルはスポーツの信用を損なう恐れがあり、信用を守るためにも金がかかる。そのことは頭に入れてほしい」と“手間賃”の支払いを希望している。