元テレビ朝日社員の玉川徹氏は16日、同局系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に出演し、中居正広（52）をめぐる女性トラブルに関し、米投資ファンドと関連会社が、フジテレビを傘下に置く「フジ・メディア・ホールディングス」に書簡を送り、第三者委員会の設置による調査実施などを求めたことについて、自身の取材を踏まえてコメントした。

書簡を送ったのは「ダルトン・インベストメンツ」と関連会社で、同グループでフジの株式の7％越を保有。「物言う株主」で知られ、書簡では第三者委員会の設置や視聴者への信頼回復などを訴えたことが15日、明らかになった。フジ側の対応をめぐり「コーポレートガバナンス（企業統治）に重大な欠陥があることを露呈している」と指摘したとも報じられている。フジ側は同日、外部の弁護士を入れた調査を始めているとして「調査結果を踏まえ、適切な対応をする」とコメントしている。

「モーニングショー」ではこの日、「外圧」ともいえるダルトン側の書簡に関し、詳細に報じた。

玉川氏はこれを踏まえて「今回の大株主からの提案というものからいうと、当然、調査に関していえば今回のトラブルの調査ということも入ってくるとは思うんですが、今回のトラブルは非常にプライバシーに関わる問題や、場合によっては相手側に対する二次被害になってしまう可能性があるということで、我々もずっと今まで慎重に扱ってきたことがある」と指摘。「調査が進んでも、（トラブルの）すべてが公開されるとは限らない」と述べた。

「一方で、今回の書簡に書かれた提案について『コーポレートガバナンスの深刻な欠陥』という言い方をしている」とした上で「私が聞いている話では（書簡では）経営陣自体を刷新した方がいいんじゃないか、という指摘も出ているようなことらしいんですね」と指摘。その上で「私も今までいろいろ取材をしてきているが、フジテレビの現場の中からも（会社が）コーポレートガバナンスの機能不全に陥っているというような声もあがってきている」と、明かした。

「フジテレビには優秀な社員の方がいっぱいいて、テレビ朝日にはいないようなタイプの優秀な社員の方もいっぱいいる。もし、経営陣側の問題であるということであればここを替えていかないと、フジテレビが未来に向かって進んでいくというふうな時の障害になるのであれば、やっぱり、そこを替えていかないといけないんじゃないかなと僕は感じている」と、私見を口にした。

「『外圧』があったとしても、フジテレビの将来を考えるのであれば、これを機に、その辺、替えなきゃいけないところは替えていくことも必要なのではないかと思う」とも述べた。

番組MCのフリーアナウンサー羽鳥慎一は「企業としての調査、説明が求められている状況です」と応じた。