国ぐるみのドーピング問題で、ロシアが2020年東京オリンピック(五輪)・パラリンピックに国として出場できない可能性が出ている中、出場選手らと地域住民が交流する「ホストタウン」に国から登録された各自治体も、動向に注目している。
ロシアのホストタウンの1つ、新潟市は女子新体操選手団の大会直前合宿を受け入れる。コーチを含め最大40人の選手団を受け入れる予定で、現在はロシア側と合宿日程などの話し合いを進めている。市担当者は準備状況を「状況を注視しながら、準備を粛々と進めています」と説明した。
ウラジオストクなどロシアの3都市と姉妹都市を締結した縁もあり、18年平昌(ピョンチャン)五輪の直前と期間中、ロシアの男女フィギュアスケート選手ら32人が新潟市で調整合宿を開催。結果、アリーナ・ザギトワ(17)が金、エフゲニア・メドベージェワ(20)が銀、団体で銀メダルを獲得した。同五輪でもロシアが同じドーピング問題で国としての参加が認められず、個人資格での出場となったが、当初の予定通りの規模で、合宿受け入れを行った“実績”もある。市担当者は「どういう形であろうと、きちんとお迎えさせていただきます」と、万全のサポートを強調した。


