先日、総務省統計局をかたる詐欺集団から国勢調査の詐欺メールが届いた。メールには「重要なお知らせ」、「回答が義務付けられ」、「ささやかな記念品」、「罰則の対象」といった不安をあおる文面を列挙。記念品と罰則という“アメとムチ”は悪党の常とう手段だが、後日送られてきた続報メールには「よりよい社会づくりに」という文言もあり、つい笑っちゃいました。

詐欺集団の狙いは資産やカード情報の詐取、詐欺サイトへの誘導。先日も台湾マッサージ師K氏（80代）が危うく被害に遭う寸前で、油断ならない。「国勢調査は国民の義務（統計法第13条＆第61条）だからね。最近物忘れがひどく、すっかり忘れていたから、（詐欺）メールの回答欄をついクリックしちゃったんだ。で、息子に確認したら、『オヤジ、それ詐欺。シャキッとしてくれよ！』と怒られちまってさ。老いては子に従えだな。がははは」。

国勢調査は日本に住むすべての人と世帯を対象にした5年に1度の統計調査。1920年（大9）の初実施以降、今回が22回目で、国内の人および世帯の実態を把握し、各種の行政施策に役立てられている。調査結果も興味深く、総務省統計局によると、持ち家率が最も高いのは秋田県（77・6％）、1人暮らしが多いのは東京都、大阪府、北海道の順で、外国人の割合が高いのは東京都、愛知県、群馬県の順だという。

今回の国勢調査に限らず、給付金、還付金、ふるさと納税など社会の動きを巧みに利用するのが詐欺師の手口。総務省統計局は国勢調査に際し「金銭の要求、銀行口座の暗証番号、クレジット番号を聞くこと、年収・預金額の資産状況を聞くことは絶対にありません！」と注意喚起するが、詐欺被害は後を絶たない。まずは周囲に相談すること－。とにかくこれが肝要です！

今週は菊花賞。私も国勢調査にならい、5年に1度の“ギャンブル調査”を実施しましたが、5年連続マイナス収支で馬券回収率も68％と脳振とう状態。このどん底を救ってくれる馬はレッドバンデ。まあ見ていてください。必ず馬券圏内に来ますから！

【追伸】馬券は自己責任です（笑い）。