Ｊリーグは１７日、理事会で承認した東京Ｖの株式譲渡が条件付きであることを明かした。特に、日本テレビの全保有株（約９８・８％）を譲り受ける新会社「東京ヴェルディホールディングス株式会社」の事業計画のうち、スポンサー料収入を重視。１１月１６日までに５億４０００万円の計画を確定させることを求め、これに満たない場合は今季限りで退会させるとした。

　Ｊリーグ初の「ホールディングス」という形態でのクラブ運営だけに、リーグ側は慎重に対応してきた。新会社と何度も話し合い、事業計画を精査した。新会社の崔暢亮（さい・のぶあき）会長（４８）は前日の会見で達成できる見通しを口にしたし、Ｊリーグの羽生事務局長も「すでに確定している部分もあり、達成できると信じている」と話した。

　それでも、理事の間からは不安視する声が出ていたため、Ｊ側も過去に例のない「退会」という刺激的な言葉を使い、新会社のしりをたたいた形だ。鬼武チェアマンは「Ｊリーグからの金銭的な支援はない」と明言したが、スポンサー獲得に関しては「何らかの形で応援していきたい」とも話した。新会社とＪリーグがともに願うのは、かつての名門東京Ｖの再生だ。