箱根駅伝の“全国化”が来年1月の第100回大会限りとなることに、青山学院大の原晋監督（56）は28日、ツイッターを更新し、再び疑問を投げかけた。

「箱根駅伝全国化は陸上界発展のみならず、今日本が抱えている東京一極集中に伴う地域経済疲弊再生に寄与する大きな問題。決定権限者にこの思想がもてないならばスポーツ人はただのスポーツ人にすぎない。スポーツを通じて社会課題解決できる影響力のあるスポーツ人になるべきだと思います」

第100回の記念大会こそ全国の大学に門戸が開かれたものの、関係者によると、25年の第101回大会の予選会の参加資格は従来の「関東学生陸上競技連盟男子登録者」に戻るという。

全国化にあたっては、選手にとって関東以外の大学へ進学する選択肢が増えるだけでなく、戦力が地方へ分散されるなど、競技の裾野が広がることが期待されていた。原監督も箱根駅伝の全国化が持論で、前日27日にもツイッターで「まさに茶番劇に終わりそうな箱根駅伝全国化問題」と投稿。「正月から国道一号線を利用させて頂く国民行事。加盟校のみならず、多くの国民のご意見に耳を傾けるべきだと思います。皆さんはどう感じられますか？」と呼びかけていた。

一方で、箱根駅伝以外にも日本一を決める全日本大学駅伝がすでに毎年11月に開催されていること、1920年の第1回大会から関東学連の加盟校のもとで行われてきた伝統を重んじる声など全国化の継続には賛否両論があり、再来年は従来の形式での開催となったとみられる。

◆箱根駅伝第100回大会は23校が出場　関東学生陸上競技連盟は28日、来年1月2、3日の箱根駅伝第100回大会の出場校を「23」とすると発表した。例年の20校から3校増。すでに第99回大会で10位以内に入ったチームはシード権を得ており10月14日の予選会では上位13校が本大会の出場権を手にする。