日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本スポーツ協会は３日、日本ボクシング連盟に対して、第三者委員会設置を要請した。「日本ボクシングを再興する会」から７月２７日付で送付された告発状を受けての措置。２０日までに第三者委員会の設置を、９月２８日までに同委員会の報告及び必要があれば改善策の提出と、期限を区切って要請した。

　この日、都内でジャカルタ・アジア大会の監督会議に出席した山下強化本部長は「まずよく調査することが大切」と慎重に話した。「告発状」の事実関係いかんにより、同連盟はＪＯＣの「加盟団体規程」に抵触する恐れがある。その場合、ＪＯＣは理事会の決議により、処分を行うことができる。軽い方から＜１＞勧告＜２＞補助金及び交付金の支給停止または減額＜３＞資格停止＜４＞除名となっている。

　最悪のケースである「除名」の場合は、２０年東京オリンピックのボクシングに日本選手は出場できない。ＪＯＣの加盟団体でなければ、五輪に出場はできないためで、ＪＯＣ関係者は「（除名となれば）ルール上はそうなります」。同連盟の問題が、自国開催の五輪に選手が出場できない、という最悪の事態に発展する可能性をはらんできた。