日本オリンピック委員会（JOC）は23日、オンラインでコーチ会議を開催した。国内競技団体（NF）など関係者300人以上が参加。来夏の東京オリンピック（五輪）、22年北京五輪に関する情報や新型コロナウイルス対策、また陸上、テニスなどの大会開催状況などが報告された。冒頭で福井烈専務理事は「最新の正しい情報、他のNFのことを知ることで強化につながると考えております」とあいさつした。

会議では8月にJOC強化指定選手1693人に対して行ったアンケートの結果も発表された。全体の58・8％にあたる995人が回答して、緊急事態宣言中（4月8日～5月25日）は約70％が競技活動に大きな制限があったとした。また今後の必要な情報に関して、7～8割が新型コロナウイルスと、試合や大会の見通しとした。JOCは情報提供の総合的なプラットフォーム創設も選択肢に入れ、よりよい環境を構築する。

22年北京五輪のコロナ対策について、強化部の笠原健司部長は「（北京側は）東京でのコロナ対策を北京でも踏襲したいとのことだった。東京2020で国際オリンピック委員会がどう調整して、ルールを決めるか、何が課題か。北京でもそのまま実践していきたいとおっしゃっていた。（現時点で）北京独自のルールは持っていないと聞いています」と説明した。

会議ではスポーツ・インティグリティ（高潔性）についても確認した。尾県貢選手強化本部長は「東京、北京に向けてもう1度、心を引き締めてスポーツの真価を世の中に訴えていく。そのためにはインティグリティをしっかり守っていくことが重要であると、コーチの皆様に再認識してもらいました」とした。