国際オリンピック委員会（IOC）は6日午後7時30分、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックに出場するアスリートに向けた新型コロナウイルス感染症ワクチンについて、ファイザー社（米国）ビオンテック社（ドイツ）から提供を受ける覚書に署名したと日本オリンピック委員会（JOC）などに連絡した。東京大会に参加を予定している全選手団、全世界の各国・地域オリンピック委員会（NOC）が対象としている。

IOCやファイザー社の発表によると、世界に配給しているものとは「別枠」で用意されるもので、各国の接種計画に影響を与えないよう配慮。今月末に配送を開始するという。日本の対象となる選手は五輪・パラリンピック合わせて約1000人と、監督やコーチら1500人と想定されている。

この件について日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長（63）が同日夜、都内で取材に応じ「丸川（珠代）五輪相に、医療体制への支障を来さないのであれば、選手団への接種をお願いしたいと申し入れた」と報告した。

その後、丸川五輪相も「菅首相が4月末に訪米した際、ファイザー社から無償提供したいと打診があり、持ち帰って検討していた」と明らかに。「2回、打つため必要がある。どういう形で打てるのか調整が必要で、医療体制に負荷を掛けないことが大前提」と強調した。