来年度からＪリーガーの国内移籍が完全自由化されることが３日、決定的となった。国内移籍の場合、現行ルールでは契約期間が満了しても元所属クラブに保有権が認められ、最大で年俸１０倍分の移籍金が発生する。しかし新ルールは国際基準に従い、年齢に応じてＪが設定した移籍係数が撤廃され、契約満了選手は移籍金が発生しない。移籍可能期間も夏と冬の各１カ月と、国際基準に合わせる。先月末にＪ事務局が各クラブに１０年度からのルール移行の趣旨を伝えた。

　これに伴い、選手は契約が切れる６カ月前から他クラブと交渉ができる。ほとんどの選手が翌年の１月３１日まで契約を結んでいるため、今季限りで契約が切れる選手は、今年８月から移籍交渉が可能となる。Ｊクラブ関係者は「シーズン最中にライバルクラブとも交渉できる仕組みはおかしい」と話した。

　移籍活発化で選手間の競争がさらに激しくなることから、プレーの質向上につながる可能性が高い。努力した分、年俸も保証される。しかし主力以外の選手は年俸カットなどの可能性も出てくる。別の関係者は「年俸が上がる分、解雇される選手も出てくる。移籍自由化がいいものばかりではないと思う」と心配した。

　国内移籍自由化は、今月１０日のＪ実行委員会で各クラブの意見を募り、６月の理事会で承認される見込み。アジアを超え、世界を目指すＪが、ようやくルール上も世界と同じ土俵に立つことになる。