米大リーグ機構（ＭＬＢ）のロブ・マンフレッド・コミッショナーが、ポスティングシステムを今オフまでに改正したい意向を示したことを受けて、プロ野球の熊崎勝彦コミッショナーは１９日、都内で対応し、ＮＰＢ側も具体的な対応の検討を開始していることを明かした。

　すでに８日の実行委員会で、ＭＬＢ側からポスティングシステム改正に向けた協議の申し入れがあったことが報告されている。

　熊崎コミッショナーは「１２球団、選手、選手会を含めた考え方をしっかりと踏まえて、ＮＰＢ側として、的確な対応ができるように、すでに具体的な検討を開始しています。これからそういう作業の中で、ＭＬＢ側と、具体的な交渉が行われるはずです」と話した。

　ポスティングシステムは、海外フリーエージェント（ＦＡ）資格を得る前の日本選手らがメジャー移籍する際に利用するシステム。ＭＬＢのマンフレッドコミッショナーは、ニューヨーク市内で開催されたオーナー会議で記者会見を行い、韓国でも利用されている同制度について「現状は国ごとに違うシステムになっている。プロ選手に特化した統一ルールにしたい」となどと語っていた。

　日米間の現行制度では、日本球団が２０００万ドル（約２２億４０００万円）を上限に譲渡金を設定し、支払う意思がある全ての大リーグ球団が選手と交渉できる。

　早ければ今オフ、日本ハム大谷翔平投手が同制度を使って大リーグ挑戦する可能性がある。