ラーメンやハム、炭酸飲料などの「超加工食品」（UPF＝ウルトラ・プロセスト・フード）を多く摂取するほど命を短縮させるとする研究結果が、米国予防医学ジャーナル「American Journal of Prevetive Medicine」の最新号に発表された。ブラジルのオズワルド・クルーズ財団のエドゥアルド・ニールセン博士研究チームの研究で、英ガーディアン紙が4月29日、詳しく報じた。

発表によると、米国、英国、カナダ、メキシコ、オーストラリア、ブラジル、チリ、コロンビアの8カ国の国民の平均献立で、超加工食品の割合が10％増加するたびに、75歳以前に死亡する危険性が3％ずつ増すという。

超加工食品とは、防腐剤や色素などの食品添加物や、人工甘味料が多量に含まれ、原材料が大幅に加工、または変形された食べ物を意味する。ファストフード、インスタントラーメン、炭酸飲料、スナック菓子類、加工されたソーセージなどの肉製品、シリアル、レトルト冷凍製品などが含まれる。

研究によると、超加工食品の摂取比率が最も低い国は、コロンビアだった。超加工食品の割合は、全体カロリー摂取量の15％程度だった。一方、米国は54％、英国は53％で、カロリー摂取の半分以上を占めた。

超加工食品の摂取による早期死亡率は、コロンビアでは4％台にとどまり、米国と英国は、14％程度だった。研究チームの分析によると、18年の超加工食品の摂取による早期死亡者が、米国では12万4000人、英国は、1万8000人と推定された。

研究責任者のニールセン博士は「いろいろな添加剤、人工成分のために超加工食品は健康に悪影響を与える。各国政府は超加工食品消費を自制し、最小限に加工された食材に基づいた伝統献立を奨励する政策を至急用意しなければならない」と話した。

韓国メディアのアジア経済は1日「一方で、この研究に疑問を提起する声もある。英国のある応用統計学教授は『この研究には多くの数学的仮定があり、結果に慎重に接近しなければならない。早期死亡の原因が正確に何なのか分からない』と話した。また、超加工食品に属する食品の種類が多く、これを一般化できないという指摘も出た」と報じた。