23年サッカー女子ワールドカップ（W杯）の日本開催を目指す日本サッカー協会（JFA）は12日、国際サッカー連盟（FIFA）に開催提案書（招致ブック）や招致関連の最終書類、開催合意書などを提出し、正式に立候補を表明した。招致ブックでは、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックのメインスタジアムとなる国立競技場など8つのスタジアムや、Jヴィレッジ（福島）など42のチーム・レフェリーベースキャンプを提案した。来年1月から2月に実施されるFIFAのインペクション（調査）をへて、同年5月に開催国が決定する予定。

招致委員会の委員長も務めるJFA田嶋幸三会長は、日本の長所を「世界トップクラスの運営能力と施設」「安全性」などと説明。「日本協会は来年の（東京）五輪、21年から始まる女子プロリーグ、23年女子W杯と、女子の発展をこの4年間、その後の10年間も爆発的に増やしたいと考えている。そういう意味でも、W杯の招致は重要。日本の女子は2011年の世界王者であるということ、U－17（14年）、U－20（18年）ともに世界王者になっているということ、こういう育成のノウハウなど、さまざまなことを世界と共有するチャンスにもなる。女子W杯の価値を上げる、男子と女子が一緒になってW杯を同じレベルでやれるような、そういうものを提供できる1つの突破口になると思っている。日本の世界大会の運営能力、おもてなし、そういうものをしっかりやって、参加国すべてがハッピーで、受け入れる私たちも幸せになれるW杯にしたい」と意気込んだ。

開催時期は、日本の気候と欧州リーグの日程を考慮し、FIFAの「7～8月」ではなく「6～7月」で提案した。「世界トップの選手が欧州でプレーする中、同じスケジュールでやった方が選手たちのコンディションをしっかり守れると思い、あえて6月を選択しました。プラスになるかは分かりませんが、強調していきたい。（21年からの）女子プロリーグも秋春制でやる予定で動いています」と語った。