女性アスリートらが競技会場で性的な目的で撮影されるなどの被害が相次ぐことを受け、日本オリンピック協会（JOC）の山下泰裕会長（63）ら各スポーツ団体の代表者は13日、スポーツ庁の室伏広治長官（46）に、「アスリートへの動画・写真による性的ハラスメント防止」に関する要望書を提出した。

山下会長は「アスリートが安心してスポーツができる環境をつくるため、一丸となってこの問題に取り組んでいく」と決意を述べ、室伏長官は「スポーツ庁としても、要望いただいたところに取り組んでいく」と全面支援を約束した。

競技者への盗撮や、性的目的とした写真・動画の悪用、SNSなどへの悪質な投稿などが数多く存在するなかで、今夏に複数の現役女子選手が日本陸上競技連盟のアスリート委員会へ相談したことがきっかけとなった。

JOCなど各スポーツ団体が1つになって問題に取り組む姿勢を示し、こうした卑劣な行為の撲滅に向けてスポーツ庁に協力を要請。被害から継続的にアスリートを守るため、＜1＞関係者間での情報交換の場の設置＜2＞競技会場などでの盗撮防止に関する事例共有への協力＜3＞関係省庁との連携－上記3点について要望が出された。

JOCなど計7スポーツ団体は同日、「アスリートの盗撮、写真・動画の悪用、悪質なSNS投稿は卑劣な行為です」との声明を連名で発表。盗撮や悪質な投稿は処罰の対象となりうるとしたうえで、該当すると思われるSNS投稿やウェブ掲載の情報提供を受け付ける特設サイト（https://www.joc.or.jp/about/savesport/)を設置した。