Jリーグは8日に実行委員会を開き、同日午前に行ったプロ野球との「新型コロナウイルス対策連絡会議」を受け、外国籍選手、スタッフらの入国特例措置が早期に再開されるよう要望することを全クラブと確認した。自主待機期間を2週間から10日に短縮することを求める見通し。新たに加入する選手などの新規入国は現在停止されており、緊急事態宣言の終了後、段階的に交渉する。

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Jリーグは、緊急事態宣言下でも予定通り26日に開幕する。新外国人選手53人は現在、新規のビザが取れず来日できていない。当然、開幕には間に合わず、出場は早くて4月初旬までずれ込む見込み。一部には「新外国人選手の多いクラブにとっては不公平」との意見もある。頼みの助っ人抜きの戦いを強いられ、特に残留を争うであろうクラブには死活問題だ。

昨季から引き続きプレーする外国人選手の中にも、ビザが取れていない選手が何人かいる。来日後の自主待機期間も含め、開幕からリーグ戦5～7試合を消化したタイミングで、ようやく今季の陣容が整うはずだ。

Jリーグは緊急事態期間が延長となった3日夕方、各クラブへ「新外国人選手の来日が延期されるが、Jリーグは政府方針に従って開幕を迎える」などとの趣旨の文書を送っている。それもあってか、この日の各クラブ社長らが集まった実行委員会では「不公平」だと口にしたクラブ代表者はいなかったという。

コロナ禍で、インターネットを通じたコミュニケーションが活性化している。ほとんどのクラブが、来日できていない新外国人選手に練習メニューを与え、練習光景の映像を送らせるなどの工夫で準備をしている。自分たちのキャンプの練習映像を送ることもある。このような小さな努力を重ね、コロナ禍でも各クラブが、地域に寄り添いながら、何とか準備を進め、厳しいリーグで生き残ろうとしている。【盧載鎭】