違法賭博問題に関する日本バドミントン協会の調査は一区切りとなった。しかし全容解明へ調査を尽くしたとは言い難く、協会幹部の当事者意識も薄い。不祥事根絶に向けた取り組みは不十分な印象だ。

　協会が調査したのは日本代表選手とスタッフのみで、期間も過去３年。銭谷欽治専務理事は「ひょっとしたら代表以外にもいるかもしれない」と限界を認めた。ＮＴＴ東日本から、同社の所属以外にも田児賢一選手と連れだって違法カジノ店に行った選手がいるとの報告を９日に受けていたが、同社に詳細な確認はしていなかった。

　関係者によると、日本協会には幹部の辞職を求める電話が相次いでいるという。銭谷専務理事は「現体制にも責任はあるが、（処分）対象者を出した時期の理事体制を検証した上で責任の所在を明らかにする」と言葉を濁した。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）選手強化副本部長を務める日本レスリング協会の高田裕司専務理事は「協会が管理を怠った。レスリングならまず協会が謝る。責任を負うのが筋だ」と語った。