２０２０年東京五輪・パラリンピックの競技会場見直しを提案した東京都の調査チームが７日、日本水泳連盟の幹部らに報告書の内容を説明した。

　報告書は、水泳会場として新設予定の「五輪水泳センター」など３会場について、建設中止を含めた見直しを促したが、日本水連は現状の計画通り会場を整備するよう求めた。

　会合は都庁内で、非公開で行われた。日本水連の安部喜方副会長は会合後、報道陣の取材に「これまでの経緯を十分説明してきた。理解してもらえたと思っている。五輪と、レガシー（遺産）として十分使えるよう、プールを造ってほしい」と語った。

　調査チームは今後、同様に会場見直しの対象となったボートやカヌー、バレーボールなどの競技団体にも説明する見通し。

　調査チームは９月２９日、大会経費が３兆円を超える可能性を指摘。五輪水泳センターは、大会時に２万席としている計画が過大とし、近くの「東京辰巳国際水泳場」を改修して利用する代替案を挙げた。

　他に、ボートとカヌー・スプリント会場の「海の森水上競技場」、バレーボール会場の「有明アリーナ」についても抜本的に見直すよう提案した。小池知事は報告書公表から１カ月をめどに方向性を示す方針。（共同）