２０１６年夏季五輪招致で、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）評価委員会が１６日から東京の現地調査を行う。日本への調査は北京が開催都市に選ばれた０８年五輪の大阪（０１年）以来、８年ぶり。失態続きで評価を下げて落選した大阪の失敗を教訓に、東京は充実した態勢で評価委を迎える。

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長は「リハーサルもしなかった」と、不手際が相次いだ大阪の現地調査を振り返った。会場視察の時間調整がまずく、一部視察がキャンセルされた。当時の招致関係者によると、評価委を乗せたバスが渋滞に巻き込まれると、車中は無言になったという。計画への質疑応答では、道路に五輪車両専用レーンを設けられるかと問われると、大阪側は「ノー」。招致委幹部だった関係者は「ＩＯＣが期待する答えが出なかった」と話した。

　“高評価”を目指す東京は、何度も説明の練習を繰り返している。近年の五輪招致にかかわった外国人アドバイザーとも複数契約。大阪では「懸念」とされた財政面も、２月の立候補ファイル提出前に政府保証を取り付けた。都は「大阪の話はいろんな方から聞いて参考にしている」と話す。その準備は１６日から試される。（共同）