日本プロ野球機構（NPB）とJリーグの第7回「新型コロナウイルス対策連絡会議」（オンライン会議システムにて実施）が11日、行われた。会議後の会見（同会議システムにて実施）はNPB斉藤コミッショナー、Jリーグ村井チェアマン、専門家チームが出席。

斉藤コミッショナーは「世界的には出口の話が出てきている。だが、日本の状況ではなかなか予断を許さない状況である。専門家の先生からは本日の時点で開幕の日付を確定するのは難しいのではないかとのご意見をたまわった」と説明。その上で「できるだけ状況が良くなって、再開できることを期待している。野球を開催した場合の細かいガイドラインを作成し、丁寧な準備に入り、移動リスクを配慮し、選手、皆さんの健康を害さないように検討していきたい。午後の12球団代表者会議で検討していきたいと思います」と話した。

専門家チーム座長の東北大学名誉教授の賀来満夫氏は「全く未知のウイルスの感染症で予断は許さない状況が続いている。日本の中では緊急事態宣言が現時点でまだ発令されている。一方、全国的には感染者の減少傾向が見られているのは事実です」とし「本日の会議で開催の日時を具体的に決めることは難しいとお伝えした。ただ、日本での感染状態が落ち着いてきている。ただ、再流行のリスクを念頭に置いた対策が必要だろう。台湾、韓国は先行してプロ野球が始まっているが、より慎重に準備をしていただきたい」と提言した。

開幕への1つの課題とされている移動のリスクについて愛知医科大学教授の三鴨廣繁氏は「飛行機、新幹線で移動するにしろ、しっかりと健康管理をしている選手、スタッフであれば大きなリスクにはならないと判断している」。一方で「ただ、自治体としっかりとした話し合いをしておかなければ世論も許さないだろうというのはある」とした。

東邦大学教授の舘田一博氏は「確実に感染者数は減ってきている。確実に出口に向けた議論が進行している状況になってきた。数が下がった状態が一定期間、持続して初めて緊急事態宣言の解除につながってくる。継続した場合、いつJリーグ、プロ野球が再開するのか。この状態が1カ月続くとなると、かなり再開を真剣に考えていくタイミングが出てくる。通常通り観客に入っていただいた試合は難しい。まずは段階的なスタートをしていかなければならない状況で感染のリスクを最小限にすることを話し合っていかなければいけない」と説明した。