テニスの4大大会、ウィンブルドンが20日（日本時間21日）、ロシアとベラルーシ選手の出場を認めない決定を発表したことを受け、男女の世界ツアーを統括し、選手会の役目も担う男子プロテニス協会（ATP）と女子テニス協会（WTA）は、反対の立場を表明した。

ATPは「ロシアによるウクライナへの侵攻を強く非難し、戦争の被害を受けている何百万人もの罪のない人々と連帯している」、WTAは「ロシアがとった行動と、いわれのないウクライナへの侵攻を強く非難する」と、ロシアのウクライナ侵攻を断じて容認はしないとする。

しかし、テニスは、国を背景とせず、プロ選手という個人の単体事業者が集い競うことで発展してきたという意識が高い。ATPは「大会への出場権を得るために選手が個人として競い合うという、実力と公平性の基本原則に基づいて運営されていることを誇りに思う」とし、WTAも「基本原則は、個々の選手が実力に基づいて、いかなる差別もなくプロテニス競技に参加することができるということ」としている。

その観点から、ともにウィンブルドンの決定に反対の意思を表明した。また、国籍による差別に当たるとして、ATPはウィンブルドンと合意した規則の違反となると批判した。また、WTAは、次のステップを考えるとして、ウィンブルドンの決定に対し、何かしらの行動を取るとしている。