日本高野連の特待生制度有識者会議が１３日、東京都内で開かれ、２００９年度から３年間の実態調査で、野球特待生が学業や人格面でも良好だったり、退学者の割合が減ったりしていることなどが報告された。

　「各学年５人以下が望ましい」とするガイドラインについては、６人以上の採用が１年目の９１校から５１校、２６校と年ごとに減少しているという。

　特待生問題研究委員会の西岡宏堂委員長は「ほとんどの学校がガイドラインを尊重しているし、年々いい方向に進んでいる。日本高野連としては特待生をやめようとは言えない」と話し、今後も特待生制度を認める方針をあらためて示した。