出場機会に恵まれない選手の移籍を活性化する「現役ドラフト」は、早ければ9月に日本野球機構（NPB）とプロ野球選手会で合意の見通しとなった。

12球団とNPBによる理事会・実行委員会が8日、開かれ、現役ドラフトに関する規定について、選手会側の案が検討された。NPB井原敦事務局長は「特に大きな争点はない。早ければ次、9月（の選手会との事務折衝）で決まる」と話した。

その他、理事会・実行委員会では、次期コミッショナーに内定している榊原定征氏（79）がNPB非常勤顧問に選任された。また、今季の日本シリーズ出場資格についても確認。8月31日時点の支配下選手から40人以内とするが、名簿提出後に新型コロナウイルスの影響で出場できなくなれば、その限りではないという昨季同様の措置をとる。