箱根駅伝４連覇を達成した青学大の原晋監督（５０）は４日、関東学生陸上競技連盟から声が上がり始めた箱根駅伝を全国化する案に賛成する考えを示した。往路のテレビ視聴率（関東地区）が歴代１位になるなど、「日本全国の文化」であることを強調。地域活性化、少子化対策のためにも、全国化が欠かせないと持論を述べた。今後も同連盟の全国化の動きを後押ししていく。

　２日の箱根駅伝往路の世帯平均視聴率（関東地区）は歴代１位の２９・４％をマーク。最も低い関西でも１５％を超えた。青学大を史上６校目の４連覇に導いた原監督は「箱根駅伝は日本全体の文化財ですよ」と話し始めた。

　主催の関東学生陸上競技連盟から、第１００回の記念大会となる２０２４年１月の箱根駅伝から全国に門戸を開くとの声が出始めている。「全国化の案には大賛成します。国民的イベントだし、もう関東村だけの限定ではおかしい。日本全体で支える形にするべきだと思う」。同連盟が具体的に動きだせば、全面的に協力する考えだ。

　全国化は人口減、少子化への対策にもなる。３０年後には人口が１億人を割り、５０年後には６５歳以上の高齢者が４人に１人から２・５人に１人に増加するといわれている。深刻な少子化。「１８～２２歳の大学生の人口も当然減る。メジャーの野球、サッカーとの競技者の争奪戦はさらに激しくなる」。１６年リオ五輪の最高視聴率も日本勢惨敗の男子マラソンと、長距離には根強い人気がある。「全国化することで、今より多くの子供たちに夢を与えられる」と続けた。

　過疎化など地方の危機が叫ばれる中で、全国化となれば「地方創生」にもつながる。「全国の大学が箱根への強化を始めれば、各地域に野球、サッカーのような少年チームが増えるはず。地域も活性化し、競技人口も増加する」。原監督は、全国化することで計り知れないメリットがあると思うからこそ、同連盟の動きを期待している。【田口潤】