日本サッカー協会が、２０年東京五輪以降になでしこリーグをプロ化する計画を立てていることが９日、分かった。先月２６日の理事会で女子担当の佐々木則夫理事（６０）が約３０分間をかけて提案した。森保体制を承認する大事な会議だったが、監督承認の２倍以上の時間を女子のプロ化協議に割いた。各理事の反応も前向きで、２１年か２２年の実現に向けて第１歩を踏み出した。

　低迷するなでしこの復活へ、日本協会が動きだした。田嶋会長から、なでしこの活性化を命じられた女子委員会を中心に「プロ化」の改革がスタートした。その第１歩が理事会でのプレゼンだった。なでしこ前監督の佐々木理事がパワーポイントなどを用いて、プロ化への必要性を訴えた。

　佐々木理事は「プロへの移行時期は東京五輪の後のタイミングがいいと思う。（説明を受けた）各理事も理解を示してくれていると感じた」と話した。佐々木理事は２１年移行を主張し、女子委員会などは、準備期間を十分に設けて２２年移行を計画していることから、今後、時期の調整など、プロ化に向けた話し合いが繰り返される見込みだ。

　アマチュアリーグのなでしこリーグは、女子代表が１１年Ｗ杯ドイツ大会で優勝したことで、飛躍的に発展した。１０年に平均観客数９１２人から、１１年は２７９６人と市場規模が拡大。それぞれのチームにスポンサーが付き、リーグを応援する会社も増えた。わずかだがプロ契約を結ぶ選手もいる。しかし昨季は１０００人を切る節があるなど、徐々に低迷している状況だ。

　この打開策はプロ化しかないと判断した。地域密着で地元企業やファンの後押しを受け、個々がプロ選手としての自覚を持つことで、競技レベルが向上できれば、再び注目されると期待しているようだ。女子サッカーの活性化は、サッカー文化の定着にもつながるだけに、今後本腰を入れて協議を重ねていく。