Jリーグは28日、クラブ経営情報開示を行い、J1、J2、J3の全56クラブのうち3月決算の3クラブ（柏、湘南、磐田）を除く53クラブの20年度の財務状況についてオンライン上で取材に応じた。単年度赤字クラブは浦和、鹿島、川崎F、G大阪などの34。その内、債務超過は仙台、C大阪、鳥栖、東京Vなどの10クラブとなった。

新型コロナウイルスの影響は大きい。入場料収入は前年度と比較し、約6割減。一方でスポンサー収入は約1割減にとどまった。またリモートマッチの増加、入場制限での試合運営により、チーム人件費は微減となった。Jリーグ側は「苦しい状況は変わらない。コロナという苦しい中、その中で各クラブの努力もにじみ出ている」と話した。

Jリーグはコロナの現状を踏まえ、21年度末まで特例措置（債務超過、3期連続赤字をライセンス交付の対象としない、21年度末に新たに債務超過に陥っても判定対象としない）を継続し、その後2年の猶予期間を設けている。これにより、24年度末から特例措置はない状態となるが、今後のコロナの状況、外部環境に大きな変化があった場合には、期間の延長を考えるとしている。