東日本ボクシング協会は１１日、東京都内で理事会を開き、統括団体の日本ボクシングコミッション（ＪＢＣ）に対し、業務改善に向けた意見書を提出することを決めた。

　意見書では、負傷者のために選手から徴収してきた健康管理見舞金の積立額が著しく減少しているとされる問題に対する説明責任と、改善策協議へ協会関係者を招いての緊急理事会開催を求めた。またＪＢＣを懲戒解雇された元事務局長の安河内剛氏が訴訟で解雇無効を勝ち取った判決の支持を表明した。

　同協会の渡辺均会長は「ボクシング界にマイナスなことを静めるために早急に解決策を講じてもらいたい」と話した。