ブラジルなど中南米を中心にしたジカ熱の拡大で世界保健機関（ＷＨＯ）が緊急事態宣言を出したことを受け、８月のリオデジャネイロ五輪に日本選手団を派遣する日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の平岡英介専務理事は２日、「（選手団に）注意喚起し、対策を打てる範囲で全面的にやる」との姿勢を示した。

　小頭症との関連が疑われているジカ熱は、発熱や頭痛、関節痛などの症状が出る。今のところ予防薬や特効薬はなく、選手のパフォーマンスへの影響が懸念される。

　開催国ブラジルでは８月が冬に当たることから、ＪＯＣは既に選手や役員にインフルエンザの予防接種を行うことを決めている。ジカ熱の具体的な対策の検討はこれからで、同専務理事は「大会組織委員会やリオの当局がどういう対応をするか、情報面で連携を密にしていきたい」と述べた。

　スポーツ庁の担当者も「まずは情報収集し、競技団体に周知していきたい」と話した。