ジャニーズ事務所は7日、都内で会見を開き、所属タレントの東山紀之（56）が新社長に就任すると正式に発表した。東山はジャニー喜多川氏による性被害について「私自身、被害を受けたことはない」と語った。

質疑応答で「ジャニー氏による性被害を認識していたのか」と問われると、性被害のうわさを知っていたとした上で「恥ずかしながら何もできず、何の行動もしてこなかった」。また「私自身、被害を受けたことはなく、性被害の現場に立ち会ったこともなく、先輩からも後輩からも相談はなかった」と話した。

同席した井ノ原快彦（47）は、自身のJr．時代からジャニー氏による性加害のうわさがあったとし「そうなったらどうしようと話はしていた。被害に遭われた方が相談できない空気があったと思う」。当時、声を上げることができなかったことを悔やみながら「えたいの知れない、それには触れていけないという空気があったと思う」と振り返った。

先月29日に外部専門家による再発防止特別チームが会見を行い、ジャニー氏の長年にわたる性加害を事実と認定。座長の林眞琴前検事総長は問題の背景として1962年（昭37）の創業からジャニー氏、ジャニー氏の姉の藤島メリー泰子元名誉会長（21年死去）、めいのジュリー氏と続く「同族経営」の弊害を指摘。「ジュリー氏が経営トップのままでは、今後社員や職員の意識を根底から変えて再出発することは極めて困難と考える」などと述べ、ジュリー氏の退任を求めていた。