日本プロサッカー選手協会（JPFA）は8日、感染拡大が深刻化する新型コロナウイルスに対する取り組みについて公式サイトで声明を発表した。

選手に感染予防などを呼びかけると同時に「この危機的状況の中、地域社会やクラブへの貢献を選手が模索する動きも出てきています。行動の仕方はクラブや選手によって様々な考え方があります」と記した。

6日にJ1のコンサドーレ札幌がプロ契約の全28選手の総意として、クラブに報酬の一部返納を申し出たが「報酬などに関連する案件は、Jリーグ、クラブとJPFAが向き合って協議をしていく必要があるものと考えています」とした。

同協会会長の鳥栖DF高橋秀人は8日、自身のツイッターで「コンサドーレ札幌の選手による給与減額の申し入れが発表されました。クラブや地域を想う気持ちは素晴らしく思います。札幌のクラブや選手も他チームへ配慮したコメントをしています。貢献の形はそれぞれ沢山あります。選手の声を聞き、Jリーグと連携を図りながら選手会の活動をしていきます」と記し、選手会として給与返上については慎重な構えを見せた。

欧州ではビッグクラブなどで給与カットを受け入れる選手が増えている。スペイン1部バルセロナはアルゼンチン代表FWメッシら給与7割減で合意。イタリア・セリエAの名門ユベントスは給与カットで選手側とクラブでまとまっている。

その一方で、イタリアのユベントス以外の19クラブの選手は6日にクラブ側が提案した給与削減の方針に反対を表明。イングランドのプロ選手協会も4日にプレミアリーグ全選手の給与3割カットに反対する声明を出している。

そんな中、JPFAとしては「貢献の形は一つではなく、ホームタウン、クラブ、選手が置かれた状況も考えながら、それぞれが導き出した事を地道に行っていければと考えております」とした。