Jリーグは26日、トレーニング補償金の拡充とアカデミー育成還元金制度の新設について発表した。

まず「トレーニング補償金」とは、JFA「プロサッカー選手の契約、登録および移籍に関する規則」に基づき、アマチュア選手が初めてプロ契約を締結する際に、プロ契約したクラブから「12～21歳時」に当該選手が在籍していた各クラブに対して支払われるもの。

例えば、高卒でJ1とプロ契約した選手が12歳から18歳まで所属したチームに対し、従来なら12～15歳で単年10万円（4年間で40万円）、16歳～18歳は単年30万円（3年間で90万円）と決まっていた。

それが改定後は、12歳の単年は10万円だが、13～15歳は単年30万円（3年間で90万円）、16～18歳は単年100万円（3年間で300万円）と約2～3倍に増額される。

つまりユース年代で過ごしたチームは従来90万円の受け取りだったものが、300万円まで膨れ上がる計算となる。

なお大卒の場合は、12歳は単年10万円、13～15歳は単年30万円（3年間で90万円）、16～18歳は単年50万円（3年間で150万円）、19～21歳は単年100万円（3年間で300万円）へと改定されている。

また「アカデミー育成還元金」とは、中学年代からトップ昇格まで見据えて選手を育成してきたにもかかわらず、高校進学時に別のJクラブアカデミーへ移籍し、そのクラブでプロ契約を締結するケースに対応したもの。この場合、中学年代に育成を担った古巣のJクラブに対する還元が十分でなかったとの課題から、Jクラブのアカデミー間の登録に特化した制度として新設された。

例えば、地元のJ2クラブのアカデミーで3年間育った選手が高校年代からJ1クラブのアカデミーへ移籍し、3年後に高卒でトップ契約した場合、単年30万円の3年分となる90万円がトレーニング補償金とは別に支払われる。