プロ野球の巨人が23日、東京ドームで開催する11月7、8日のヤクルト戦で来場者の上限を従来の1万9000人から3万4000人に引き上げ、新型コロナウイルス対策と来場者のプライバシー保護も両立させる新技術を試験的に導入すると発表したことを、東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長（77）が歓迎した。

9月21日から最大収容人数（4万3000人）の45％としてきた観客数の上限を80％とし、来場者の行動を感知して感染症対策につなげる新技術もテスト。取得したデータは組織委をはじめ、政府や東京都などと共有される。横浜スタジアムでも実証実験が予定されているが、東京ドームの場合、屋内アリーナ競技の対策に役立つ。

これを受け、同日夜に都内で取材に応じた武藤事務総長は「大変ありがたい実証実験。いろいろな状況を教えてもらいたい」と感謝した。政府主導の取り組みで来夏の大会開催へ後押しとなるだけに「少しずつ、前向きな努力が始められるようになりましたね」と穏やかな表情で話した。

年内には新型コロナ対策の中間的な取りまとめが示される予定。そこに向け、職員を派遣するなど連携して情報収集を進めていく。