今夏開催の全国高校総合体育大会（インターハイ）や全国中学校体育大会（全中）など3大会の暑熱対策や適切な運営の必要性などを巡り、従来通りに主催者に名を連ねるかどうか、を検討してきた日本陸連が30日に理事会を開き、今年度の主催を継続すると発表した。来年度以降も継続的に協力していく考えも示した。

全国高校体育連盟や日本中学校体育連盟に対する日本陸連の判断材料は三つ。気温や湿度から算出する指標「暑さ指数」が「31」を超えた場合は競技会中止を徹底。選手や観客への安全確保。酷暑となりやすい7、8月の大会は主催しないことを提示していた。

3年ほど前から議論された中で、中高生などの育成年代における従来の夏季大会の運営モデルが破綻（はたん）していると判断。選手や指導者、大会関係者の安全性や健康面を最優先とした抜本的な構造改革として意思統一を図るために進めてきた。

十分な安全策を講じられず、全国大会から日本陸連が主催判断を見送った場合、記録は全て非公認となるという。

理事会後に会見した日本陸連の田崎博道専務理事は「ただ、主催するしないの問題ではない。（大会自体が）改善だけではなく、改革されていくストーリーがちゃんと描けるように、我々が関わっていく決意表明という意味での主催」と説明した。

2023年北海道インターハイでは猛暑下の開催で緊急搬送者が多数続出。24年福岡では生徒の夏季休暇期間内での開催は困難と判断された。中央競技団体として責任を痛感したの日本陸連は3月に高体連や中体連に対し、今後の見通しなどが不十分として今月末までの再回答を求めていた。

今夏、陸上を滋賀県で開催予定の高校総体や、山口市で実施する全中については対策が講じられてきた。しかし、日本陸連は将来を見据えた抜本的な改革が見られないと主張していた。今回、各大会で一部を除き、夕方から夜の時間帯での実施や種目数の削減など比較的良い改善が見られたとしている。