ラグビーのリーグワンは30日、来季から適用される選手登録規定に関する会見を都内で開いた。玉塚元一理事長（63）は「制度変更を見直す予定はない」と明らかにした。

今回の変更では、日本国籍を取得した海外出身選手などが出場機会を制限されることになり、大きな影響を受けている。

玉塚氏は「今回の変更は、選手を差別したり、出場機会を奪ったりすることを意図するものではない」と強調。ラグビーの競技人口が減少していることなどを念頭に「日本で育ち、ラグビーに取り組んできた子どもたちが、リーグワンをより身近な目標として捉え、いつか自分も舞台に立ちたいと思える環境を整えることにある」と説明した。

リーグは今季まで「A」「B」「C」の3カテゴリーに選手を区分。「A」には日本で長年プレーしてきた海外出身選手も含まれ、日本人と同じく出場機会を保障されてきた。

しかし来季からは「A」を細分化。主に日本人選手の「A1」と、海外出身選手などの「A2」に区分された。

「A1」はこれまで通りプレー機会は確保される。一方「A2」は、日本代表資格を有していない「B」「C」と同様に出場機会にリミットが設けられた。日本で長くプレーしていたとしても、日本で義務教育期間6年以上を過ごすなどの条件を満たさなければ「A2」となる。

国際統括団体ワールドラグビー（WR）は「国籍」ではなく「居住主義」を貫いており、その考え方に準拠。日本代表30キャップで「A1」に“昇格”できることも改めて示された。

差別的との意見について、理事長は「完全な誤解です。僕らの責任もありますが、もう少しきっちりこれからも説明していきます。そういうつもりで全く制度設計はしていません」と口にした。