ラグビーのリーグワンは30日、来季から適用される選手登録規定に関する会見を都内で開いた。玉塚元一理事長（63）は「制度変更を見直す予定はない」と明らかにした。

リーグは25年5月13日に、2026～27年シーズンからの登録規定の変更を発表。日本で義務教育期間6年以上を過ごすなどの条件を満たさない場合、外国出身選手の出場が制限される規定が設けられた。

日本国籍を取得したとしても出場機会を制限されることになり、海外出身選手は反発。今年1月、関係選手は連名で、代表弁護士を通じて連絡書として要望を提出していた。

東海林一専務理事は内容には言及しなかったものの、要望に対して検討を行ったと明かした。「一つの可能性として『こういう見直しであれば検討の可能性はある』とお返しをした。それに対して代表弁護士の方から、それは受け入れられないということだった」と経緯を説明した。

独占禁止法に違反するとして、選手らは4月20日に公正取引委員会に申告。東京地裁に差し止めの仮処分も申し立てた。

専務理事は「公正取引委員会ないし地方裁判所から特に何もご連絡はちょうだいしておりません。仮処分や和解勧告があれば、当然ながら真摯（しんし）に受け止めて考えるべきだ」と言及。一方で「リーガル的には問題がない」との認識を示した。

今後に向けて、玉塚氏は「一部ご不満を持っている選手と、ちゃんと向き合ってご説明する」と口にした。