国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のゼップ・ブラッター会長（７８）は、テニスのように「チャレンジ制度」をサッカーにも導入したい意向を示した。複数の海外メディアが報じた。

　ブラッター会長は「テレビ機器メーカーによるモニター設置が必要となる。主審と監督が一緒に映像を見て、判定を覆す権限はテニスのように主審にある」と説明。監督や選手の申し出によって映像解析で判定を見直す制度は、テニスやＮＦＬ、ＭＬＢ、ラグビー、レスリングなど幅広い競技で導入されている。

　ブラッター会長によると、各チームの監督に前後半それぞれ１～２回ずつ異議を唱える（チャレンジする）権利を与え、ビデオ映像によって、それが正しいかどうか判断するという。日本が出場する可能性のある１５年Ｕ－２０Ｗ杯ニュージーランド大会でテストが行われる可能性が高く、チャレンジのタイミングはプレーが止まった時になる。

　既にテレビカメラによってボールがゴールに入ったかどうかを判定する「ゴールラインテクノロジー」は導入されたが、今度は監督が審判のジャッジについて異議を唱えることができるようになりそうだ。