男子バスケットボール日本代表の4選手によるジャカルタ・アジア大会中の買春問題について、国際バスケットボール連盟（FIBA）の執行役員を務めるインゴ・ワイス財務部長（54）が23日、日刊スポーツの取材に応じ「この問題は東京オリンピック（五輪）の開催国枠には影響しない」と明言した。

日本バスケットボール協会の三屋会長、田中専務理事から直接報告を受けたワイス氏は「彼らは楽しみだけを考えて、大会中の日本チームの役に立たなかった。彼らがしたことは信じられない」と批判。まだ確定していない東京五輪の開催国枠への影響については、「4人の選手がやってしまった愚かなこと。日本協会や日本のバスケットボールのことではない」と説明した。日本協会の対応についても「ガバナンスは非常に優れている。弁護士とともに処罰を決めるのは正しい判断」と評価した。

この日は9月13日からのW杯アジア2次予選に向けた男子代表合宿も始まり、富樫（千葉）らが参加。激励に訪れた三屋会長は「『目の前のことに集中しろ』と伝えた」と語った。４選手の処分は日本協会の裁定委員会での審議、答申を経て理事会で決まるが、答申が早まった場合、9月5日の定例理事会を前倒しし、今月中に臨時理事会を開催するという。