日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１０月３１日、国際バスケットボール連盟（ＦＩＢＡ）から国際試合出場停止などの制裁を科されることが決定的となっている日本協会に対し、会長の早期選任による体制作りを求めた。ＪＯＣの青木剛専務理事は「通達の前に体制を整えてほしいとお願いした」と話した。

　日本協会はＦＩＢＡから、男子のナショナルリーグ（ＮＢＬ）とＴＫｂｊリーグの統合などを１０月末までに求められていた。しかし、合意が得られないまま同２３日に深津泰彦会長が辞任するなど、混乱が続く。問題解決には至らず、１１月以降の制裁は確実だ。

　後任の会長は１１月中をめどに選考を図る予定だったが、日本協会の星専務理事は「制裁が最短で解除になるようにしたい」と説明。ＪＯＣの通告を受けて前倒しを検討し、組織トップを早急に決めた上で、来夏に控える１６年リオデジャネイロ五輪予選に影響ないように努める。制裁措置が決まった場合は、ＪＯＣとしても加盟団体の資格停止の検討に入る。今後支払われるはずだった強化費もその時点で支給がなくなり、日本代表活動に支障が出ることになる。