映画業界において持続可能なシステムを、日本にも作ることを目指す権利能力なき社団「日本版CNC設立を求める会」が14日、都内の日本外国特派員協会で会見を開いた。

賛同人に名を連ねた、役所広司（66）が会見にビデオレターを寄せた。その中で「日本映画界がより良い方向へ進みますように」と願った。

役所は冒頭で、この日の会見に出席した是枝裕和（60）諏訪敦彦（62）岨手由貴子（39）、西川美和（47）、深田晃司（42）、舩橋淳（47）の各監督が「キネマ旬報」3月下旬特別号で展開した「6人の監督が語る『持続可能な映画界を目指して、の第一歩』」を読み、賛同したと語った。

「映画雑誌のキネマ旬報で、この度の『日本版CNC設立を求める会』の皆さんの座談会の記事を読ませていただき、日本映画の改革を目指す皆さんの思いにとても感動いたしました」

日本版CNC設立を求める会は、フランスの映画行政を管轄する国立映画映像センター（CNC）、韓国の韓国映画振興委員会（KOFIC）など海外の映画界に存在する、映画の充実した共助制度に接し、同様のシステムの必要性を感じ、映画を守るために日本映画界が連携して新たな仕組みを作ることを目指す。役所は

「この日本版CNCを実現するためには、大変な労力が必要だと思います。ご自身の作品作りも大変な中、このような活動に時間を割いておられる監督の皆さんに心から感謝したいと思います。日本映画界は、世界中の映画ファンに尊敬される素晴らしい作品をたくさん生みだしてきました。その日本映画界を誇らしく思い、これまで映画づくりに参加してきましたが、労働環境や映画製作への支援、人材育成などを考えると、確かに海外の映画界に比べると遅れをとっているように感じます」

と次代の人材育成をはじめ、日本映画界が海外から立ち遅れていると指摘。その上で

「日本でも才能ある映画作家がどんどん誕生しています。しかし、その才能ある映画作家たちが、それぞれ素晴らしい企画を持ちながらも、単に映画界の経済的な事情などで実現しないという現状は、やはり寂しいものがあります。将来、日本映画界を目指す若者たちに、のびのびとその才能を発揮できるような環境を用意してあげることが、世界に誇れる日本映画を満たす大きな力になると信じています」

と、次代の映画人に環境を整備する必要性を強調。そして

「『日本版CNC設立』に向かって、まずは現場で働く我々俳優・スタッフ一人一人が賛同し、この活動の内容をよく理解することが必要だと思います。日本映画界がより良い方向へ進みますように、メディアの皆様どうぞお力を貸してください。どうぞよろしくお願いいたします」

とメディアにも協力を呼びかけた。