Jリーグ全クラブが、7月から新型コロナウイルスのワクチン接種を受けることが28日、分かった。29日の理事会でも話し合われる。

「新型コロナワクチンの職域接種」制度を利用したもので、全選手、全スタッフ、全職員が対象となる。ただワクチン接種に消極的な人も考慮し、Jリーグ事務局は「勧めるけれど強制はしない方針」という。

Jリーグはこれまで、ワクチン接種を勧めた上でJ1～J3の全クラブにアンケートを実施した。経営母体となる親企業の職域接種を受けられるクラブもあり、まずは現状を把握。大企業のバックアップがないクラブなど、職域接種を受けられない複数クラブから、協力要請があった。

Jリーグは厚生労働省や首相官邸などと相談。職域接種の定義として「企業が下請け企業など、取引先も対象に含めて実施することも可能とする」点に着目した。例えば九州で早期接種が難しいJクラブには、J2長崎の経営母体「ジャパネットグループ」の職域接種を受けられるなどの案内をし、全クラブにそのめどが立った。

Jリーグ事務局は村井満チェアマン以下、職員が約200人と職域接種を受けられない規模だが、横浜FCの経営にかかわる「ONODERA GROUP」の関連団体として、全職員が受けられることになった。

Jリーグは全クラブに対し、「ワクチン接種を勧めることはあっても、拒否する選手や職員に強要することはないように。またワクチン接種を拒否した選手や職員が不利益を受けることがないようにしてください」と通達している。