国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や国際陸連などのスポーツ組織が関わる不正を巡り、米司法省が大陪審の手続きを取ったと、米ニューヨーク・タイムズ紙（電子版）が１月３１日に報じた。

　同省が特に注視しているのは２０１９年にカタールのドーハで、２１年には米オレゴン州ユージンで開催される陸上の世界選手権。ユージン大会は国際陸連が通常の手続きを取らずに開催地を決めたとして、既にフランス司法当局なども捜査している。２８年ロサンゼルス五輪も対象なのかは、はっきりしないという。

　今回の捜査は国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）も対象に入っている。米司法省が起訴した北中米カリブ海サッカー連盟の元会長２人は、昨年までに起訴事実を認めており、不正がさらに広がりを見せるのか注目される。