ジャニーズが日中震災遺児交流に手を差し伸べる。日中両政府は、東日本大震災で両親を失った遺児と、０８年５月に発生した中国・四川大地震による遺児の交流事業を積極支援する方針を固めた。今年が国交正常化４０周年に当たるのを踏まえ、同じ境遇の遺児同士の「絆」を深めてもらうことで、友好ムード醸成につながると判断した。複数の日中関係筋が５日、明らかにした。事業は全国からの募金などをもとに設置する基金を運用し、遺児らが相互に被災地を訪問して交流する。今年中の始動を目指しており、基金は２０億～３０億円規模。近藤真彦、少年隊、ＳＭＡＰ、嵐ら人気アイドルを多数抱える大手芸能プロダクションのジャニーズ事務所が中心となって計画を進めているという。

　ジャニーズ事務所は昨年の東日本大震災後に、所属タレントが被災者支援や募金活動を展開している。被災地・仙台市が中国側にジャイアントパンダ２頭の貸与を要請した際には、費用負担などの支援を申し出た。

　今回の遺児交流は、１回の訪問ごとに十数人が参加するとみられている。「あしなが育英会」によると、東日本大震災による遺児は約２０００人。四川大地震の遺児は育英会の推計で約１万人に上る。