日本オリンピック委員会（JOC）は20日、都内で理事会を開き、日本ボクシング連盟に本年度強化交付金の全額減額を決めた。

約1580万円の全額が支給されないことで選手への影響も心配されるが、平岡英介副会長兼専務理事は「連盟側に処分を伝え、選手に影響が及ばないということで決めた」と話した。

処分では、交付金減額のほかに組織運営の改善や外部有識者の理事選任、アスリート委員会規程の制定など10項目にわたる勧告も行われた。取り組み状況と成果について来年1月末日までに書面で報告すること、さらにその後3カ月ごとに状況を報告することを求めた。

決定を受けた日本ボクシング連盟の内田貞信会長は「真摯（しんし）に受け止め、努力していくしかない。信頼回復していくしかない」とコメントした。