日本バスケットボール協会は、ジャカルタ・アジア大会中の買春問題で日本オリンピック委員会（JOC）から選手団追放処分を受けた4選手に対し、1年間の出場停止処分を科すことを決定した。29日、弁護士3人からなる裁定委員会の答申を受け、協会が臨時理事会を開いて決定。当該選手たちの帰国から9日後の迅速な対応となった。

都内で会見した三屋裕子会長（60）は「4人は日本代表選手としての誇りや責任感が著しく欠如していた。日本スポーツ全体の名誉や信用を毀損（きそん）するものと言っても過言ではなく、世の中の納得の得られる厳しい処分が必要」と険しい表情を浮かべた。4選手は所属チームの練習や練習試合に参加可能だが、Bリーグや全日本選手権、代表戦など日本協会が主催する公式戦は出場できない。処分について伊藤鉄男裁定委員長は「若い選手の再起の道を閉ざしてはいけない」と除名などの重い処分を避けた理由を明かした。

これまでは、協会として日本代表に対して研修などの行動規範の指導はなかったが、三屋会長は今後「常態化させる」とした。会見に同席したBリーグの大河正明チェアマンは「Bリーグとしての処分は行わない」と語り、全国のクラブを回り追加で研修を行う方針を示した。なお、三屋会長は減俸10％3カ月、田中専務理事らは同2カ月を自主的に行う。