経営が悪化しているＪ２のＶ・ファーレン長崎は１１日、長崎市で記者会見し、筆頭株主の通信販売大手ジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）の増資を受け入れると発表した。

　１０日午後に、出資を持ち掛けた英会話教室大手のＮＯＶＡホールディングス（東京）の支援を受けると表明していたが、長崎の事業者で経営を支える「県民クラブ」としての存続を重視し、方針を一転した。

　長崎の荒木健治会長は会見で「ジャパネットと１０日夜に話し合い、手を取り合って経営することが可能との思いに至った」と語った。ＮＯＶＡの株式取得はジャパネットが難色を示しているため応じない。

　ジャパネットは３年で１０億円以上を出資して子会社化し、ジャパネット創業者で前社長の高田明氏が経営立て直しを主導する構想を抱く。

　長崎は１０日夜に取締役が集まり、ジャパネットに対し第三者割当増資を実施することで合意。３月中に臨時株主総会を開き、最終決定する。