Jリーグは29日、東京・文京区のJFAハウスで臨時合同実行委員会を開き、秋春制へのシーズン移行の「最短実施時期」を15年夏に設定して議論する方針を決めた。日本協会が提案した14年夏の移行は消滅。15年夏実施の可否を10月のJリーグ理事会で決める。

 この日、J1、J2全クラブのトップが集まった委員会には日本協会から田嶋副会長、原強化担当技術委員長らも出席。Jリーグでシーズン移行を検討する4つの分科会(競技運営、マーケティング、財務、選手契約)を設け、10月の理事会に向けて議論を進める。

 ただ、15年夏から実施しても14年シーズンを1年半行うことになり、各クラブの経営面の負担が増大するなど問題が山積みで反対意見も多い。Jリーグの中西理事は「多数決で決めるべきことではない。戦略などが納得されるかどうか」と明言。日本協会の田嶋副会長は「(日本協会側の意見が)唐突だというご批判をいただくのは当然だとは思います。今回、否とされても、その後も検討を続ける話。ここまでJリーグ側に議論をしていただけたことが進歩だと思いますし、感謝しています。まずはJリーグの結論を待つことが必要」と話した。