建設費高騰で揺れる２０２０年東京五輪・パラリンピックのメーンスタジアムとなる新国立競技場（東京都新宿区）の現行案で、数百億円を削減する計画があることが１１日、分かった。新国立関係者によると、アーチ型屋根やスタンドなどの本体は現行案のままにし、競技場以外の無駄を省く計画。数百億円の削減が可能で、環境面にも配慮できるという。

　日本サッカー協会はこの日、新国立競技場について、大幅な建設計画見直しに反対し、五輪の招致段階で掲げた計画通りに開閉式屋根の設置と可動式スタンドの採用、収容人数８万人という３条件の実現を関係団体に要請していくことを確認した。２３年の女子Ｗ杯や、将来的には男子Ｗ杯の招致を目指しており、原博実専務理事は「ぜひとも３つの条件を残してほしい」と訴えた。